「ママがいい！」という叫びを聴いたら、それは聴いた人全ての責任です。そう、１５０年前の日本人たちが語りかけてくる。
聞き流したり、理屈をつけて、その「訴え」に慣れると、社会を支えていた「絆」が、どんどん薄れ、混沌、殺伐としてくる。（スウェーデンの犯罪率は、日本の２０倍。）

日本でも、幼児という弱者の扱いが国中で粗雑になっている。それを知って欲しい。その思いで、「ママがいい！」を書きました。
政府の制度設計が、11時間保育を「標準」と名づけ、保育指針や国連の子どもの権利条約にある、「子どもの最善の利益を優先する」という人類普遍の法則を、乱暴に壊していった。

「保育は成長産業」という政府の閣議決定。彼らが目指す「新市場」で起こりつつある「保育バブルの崩壊」は、家庭崩壊、児童虐待、学級崩壊に直結している。しかしこども家庭庁は、「キャリアや趣味など人生の幅を狭めることなく、夢を追いかけられる」ように、誰でもいつでも子どもを預けられることが「子育て安心」なのだ、といまだに言い続ける。

報道は、されていた。

保育士不足の蔓延と弊害は、２０年前から、知られていた。しかし、都合を優先することに慣れ、子どもたちの「願い」に鈍感になっていった。そして、首相が国会で、あと４０万人保育園で預かれば、女性が輝く、と言い、現場を無視したアベノミクスに、「保育園落ちた、日本死ね」という言葉が重なって、与野党、マスコミが、こぞって母子分離を「正論」にしていった。
（「当時の、待機児童が２万人」。「欲得の動機」は、見えていた。）